大阪に本社があるゲームソフト大手「カプコン」は、去年11月に受けたサイバー攻撃について、VPNと呼ばれるネット上に設定する専用ネットワークの装置がねらわれたことが原因だったとする調査結果を公表しました。

カプコンは去年11月、「ラグナロッカー」と名乗るグループからサイバー攻撃を受け、金を払わないと盗んだ機密情報を暴露すると脅されました。

会社はこれまでの調査結果を13日、公表しました。それによりますと、サイバー攻撃については、アメリカの現地法人が保有するVPNと呼ばれるネット上に設定する仮想の専用ネットワークの装置がねらわれたことが原因だったと説明しています。

この装置は旧型で予備用として保有していましたが、テレワークの通信が増えたことで緊急で使用したところ、弱点を攻撃されたということです。

旧型の装置はすべて新型と交換を終えているとしています。

また、流出した可能性がある個人情報は最大でおよそ39万人分ですが、実際に流出が確認できたのは1万5649人分だったとしています。

カプコンは「顧客と関係先にご迷惑をおかけして深くおわびします」とコメントしています。